海外で携帯電話を使う
出典: Wikitravel
目次
ここでは、日本人旅行者が海外で携帯電話を使う際に知っておくべき事柄について説明する。
[編集] 基礎知識
日本の携帯電話・PHSのうち、そのまま海外で使えるものは、ソフトバンク3G（旧ボーダフォン3G、一部機種除く）と、FOMA・au・ウィルコムの一部機種に限られる。それ以外の場合は、海外で使用可能な携帯電話を用意する必要がある。
海外でもっとも一般的なGSMという電波方式の携帯電話では、SIMカードと呼ばれる小型ICカードに電話番号などの契約情報が記録されており、これを差し替えることで簡単に他の電話機に番号を移し替えることができる。 日本にはGSM方式の携帯電話サービスはないが、FOMAおよびソフトバンク3Gの全機種、およびauの一部機種でSIMカードと同様の仕組みが使われており、手持ちの機種が海外対応でなくても、SIMカードを海外対応機種に挿し替えれば海外で使えるようになる。 ただし、日本で販売されている他携帯会社の機種に挿して使うことはできない（後述の#SIMロックについてを参照）。
[編集] 利用方法
[編集] レンタル
回線契約のされている電話機をレンタルする （後述する国際ローミングや現地プリペイドSIM利用のために、契約のない電話機単体をレンタルすることもあるが、ここでは含めない）。 もっとも一般的な方法であり、多くの業者がサービスを提供している。 渡航前にレンタルして持参することもできるし、現地の業者から空港などでレンタルすることもできる。
誰でも利用でき手軽であるが、通話するしないにかかわらずレンタル期間に応じてレンタル料がかかるものが多く、加えて通話料も非常に高額であるため、長期間あるいは高頻度の利用には不向きである。 また、通話とSMS以外の機能（メール・ウェブ・データ通信など）は使えないことが多い。
電話番号が日本の番号になるか現地の番号になるかは、レンタル業者が使用している携帯電話会社による。 また、電話機で日本語が使えるかどうかは、レンタル業者が利用している機種によるが、現地の業者によるサービス、あるいは現地の番号が振られているサービスの場合は、ほとんどの場合日本語が使えない機種である。
以下のような場合に適している。
- たまにしか海外に行かない場合
- 滞在期間が短い場合
- 使用頻度が少ない（非常用に持つだけの）場合
- 通話以外の機能を必要としない場合
- 渡航前に電話番号を知っておく必要がある場合
- 現地で使える電話機やSIMカードを持っていない場合
[編集] 国際ローミング
日本で使っている携帯電話・PHSをそのまま海外に持ち出して利用する。 日本の番号そのままで電話を受けられるのが最大のメリットである。 また、渡航先にもよるが、通話以外にもメールやウェブなど日本国内とほぼ同等のサービスが利用できる。
利用には国際ローミングに対応した機種・契約が必要。 なお、FOMAやソフトバンク3Gの場合、現在利用している機種が国際ローミング対応でなくても、対応機種への機種変更（買い増し）を行うか、対応機種をレンタルしてSIMカードを差し替えることにより利用可能。 ただし、レンタルの場合、日本の電話機でなく現地向けの電話機をレンタルすると、メールやウェブが使えなかったり、日本語が非対応であったりする。
通話料はレンタルほどではないが高額である。また、日本国内と異なり着信にも料金がかかる。 日本の番号なので、たとえ現地との通話であっても論理的には日本経由の国際電話となるためである。 また、現地の人からかけてもらうにも国際電話扱いとなるので不向きである。
以下のような場合に適している。
- 滞在期間が短い場合、または複数の国を周遊する場合
- 使用頻度が少ない（非常用に持つだけの）場合
- ローミング対応機種を利用している、あるいは対応機種を用意できる場合
- 海外でも日本の番号で電話を受けたい場合
- 渡航のたびに番号が変わることを避けたい場合
- 日本から電話してくる人が国際電話のかけ方に不慣れな場合
- メール・ウェブ・データ通信などを利用したい場合
- 日本語を使いたい場合
[編集] 現地プリペイド
渡航先現地のプリペイド携帯電話、あるいはプリペイドSIMカードを購入する。 後者の場合は、現地で使用可能な電話機を別途レンタルまたは購入する必要がある。 どちらかといえば「通」向けの方法である。
現地のサービスであるから、現地での通話料はレンタルやローミングに比べて圧倒的に安い （ただし、日本への国際電話に関しては、日本の携帯電話会社の国際ローミングのほうが安いことが多い）。 電話番号も現地の番号となるので、現地の知人などからかけてもらう場合にも抵抗がない。 また、データ通信などのサービスについても現地国内向けのサービスが期待できる。
プリペイドには有効期限があり、期限が切れると料金残高・電話番号は失効する。 期限内に残高を追加することで期限を延長し番号を維持できる。 残高の追加（リフィル、トップアップ、リチャージ、充値などと呼ぶ）は、コンビニなどで追加用カードを購入して、そこに書かれている番号を電話機から登録するのが一般的である。 最近ではインターネット上でクレジットカードで追加できるものもあり、再度の渡航に備えて日本から追加することもできる。
一方、残高を使い切れずに失効すると無駄になってしまうため、使用頻度が低い場合や複数の国を周遊する場合には不向きである。 また、通常は現地に着いてからの購入となり、そのときにならないと番号が決まらないため、事前に番号を知らせておくということができない （ただし、海外のプリペイドSIMを日本で販売している業者もあり、その場合は事前に番号がわかる）。
以下のような場合に適している。
- 1つの国にある程度長期間滞在する場合
- 使用頻度が高い場合（とくに現地の番号との通話が多い場合）
- 今後もその国に定期的に行くことが予想される場合
- 現地で使用可能なSIMカード式の電話機を持っている、あるいは用意できる場合
- 旅行者でもプリペイドが容易に入手可能な渡航先の場合
[編集] 海外用携帯電話の購入
[編集] 渡航先別の事情
[編集] 米国・カナダ
GSM方式の周波数として、ヨーロッパやアジアでは900MHzと1800MHzが使われているが、北米（ハワイなどの米国領も含む）では1900MHzと850MHzが使われている。 900MHzと1800MHzのみに対応したGSM電話機をデュアルバンド、1900MHzにも対応したものをトライバンド、さらに850MHzにも対応したものをクワッドバンドという。 北米で使うGSM電話機を購入あるいはレンタルする際には、最低でも1900MHzに対応しているもの（トライバンドまたはクワッドバンド）を選ぶ必要がある。 ただし、FOMAおよびソフトバンク3Gの国際ローミング対応機種を使う場合は、ほとんどがGSMトライバンド対応なのであまり気にする必要はない。 なお、北米に特化したGSM電話機では、850/900/1900MHzあるいは850/1800/1900MHzというものもある。これもトライバンドと呼ばれることがあるので注意。
現地プリペイドSIMを使う場合、米国では単体のプリペイドSIMを売っている場所は少ないので、入手が困難な場合がある。
[編集] 韓国
韓国は日本同様GSM方式がサービスされていないため、国際ローミングの利用では注意を要する。 従来は日本の携帯電話で韓国で国際ローミングできるのはauのグローバルパスポートしかなかったが、最近はFOMAおよびソフトバンク3Gの対応機種が使用可能となっている。ただしエリアはまだ狭い。
[編集] 携帯電話会社別の事情
ここでは日本の携帯電話会社ごとの国際ローミング事情を解説する。なお、これは2007年1月現在のものであり、今後大きく変化することもあり得る。
FOMAとソフトバンク3Gは使っている通信方式が基本的に同じ（W-CDMA）なので、事情が似ている。これにくらべてauやウィルコムは独自の方式を使っているため、大きく事情が異なる。
[編集] NTTドコモ
[編集] FOMA
FOMAの国際ローミングは、近年ソフトバンク3Gを激しく追い上げており、料金・エリア・サービス面ではほぼ互角となってきている。 ただし国際ローミング対応機種はまだ少ないため、対応機種のレンタルや購入が必要となる場合が多い。
国際ローミングを利用するには、オプションサービス "WORLD WING" の申し込みが必要。最近FOMAを新規契約あるいは契約変更した場合は自動的に付帯されているが、古くからFOMAを使っている場合は注意を要する。
FOMAの国際ローミング対応機種を使う場合は、一部の機種や地域を除いてiモードのウェブやメールが日本と同様に使える。ただしパケット割引などは適用されないので注意が必要。 なお、国際ローミング対応機種でも、3G（W-CDMA）でしかローミングできない（GSMが使えない）ものがあり（N902iS、P902iS、903iシリーズ）、そのような機種ではGSMによるローミングと比べて利用可能な国・エリアが非常に限られる。
FOMA端末でなく海外向けのGSM端末を利用することもできるが、この場合iモードは使えない。
他社と比べて、国際ローミングの料金も料金プランの無料分の適用対象になるという大きな長所がある。
ドコモは2006年5月に、2年以内にFOMA全機種をGSM国際ローミング対応にすると発表した（既発売の非対応機種が対応になるという意味ではない）。
[編集] mova
mova自体は日本独自のPDC方式のため国際ローミングはできないが、擬似的に国際ローミングを実現するサービスが提供されている。
- WORLD WALKER-PLUS
- 海外用携帯電話レンタルと転送電話を組み合わせたサービス。普段使っているmovaの番号への着信を、レンタル電話機へ転送する。
- WORLD WALKER G-CARD
- movaと同じ番号のSIMカードが発行され、これを海外用電話機（別途購入あるいはレンタル）に挿してローミングする。SIMカードは初回の発行手数料だけで何度でも利用可能。利用頻度の高い人向けのサービス。
[編集] au
auの国際ローミングにはグローバルパスポートとグローバルエキスパートの2つがあり、サービス内容はまったく異なっている。
- グローバルパスポート
- 対応機種を海外（CDMA方式サービス国）に持ち出して利用する。手軽であり、韓国でも広く利用できるというメリットがあるが、反面、料金が高額である、対応機種が少ない、利用可能な国が限られる（とくにヨーロッパ・中近東・アフリカは全滅）などのデメリットがある。
- グローバルエキスパート
- SIMカード（au ICカード）採用機種の利用者が対象で、SIMカードをGSM電話機に差し替えて利用する。利用可能な国は多いが、日本で使っている機種でそのままローミングできるわけではないので、別途GSM電話機の用意が必要。
どちらも一長一短であり、国際ローミングについては立ち遅れている面は否めない。
[編集] ソフトバンク3G
かつてボーダフォングループであったことから、早くから国際ローミングに取り組んでおり、対応機種の多さともあいまって、もっとも国際ローミングに強いサービスである。 ただし、最近シャープのハイエンド端末などで国際ローミング非対応の機種が復活してきているので注意を要する。
ソフトバンク3Gの国際ローミング対応機種を使う場合は、一部の機種や地域を除いてYahoo!ケータイ（旧ボーダフォンライブ！） のウェブやメールが日本と同様に使える。 ソフトバンク端末でなく海外向けのGSM端末を利用することもできるが、この場合Yahoo!ケータイは使えない。
なお、PDC方式の2G（ソフトバンク6-2シリーズ）については国際ローミングサービスは提供されていない。
[編集] ウィルコム
台湾とタイに限り、対応機種での国際ローミングが利用可能（機種によっては台湾のみ）。 利用にあたっては、あらかじめ申し込みをして現地の番号を取得する。日本の番号で発着信することはできない。 また、番号は申し込みのたびに変わるので、現地の番号を維持するということもできない。
時間課金でのデータ通信も対応している。
[編集] SIMロックについて
SIMカードを使う携帯電話（GSM方式、W-CDMA方式）では、SIMカードと電話機を自由に組み合わせられるのが本来の姿だが、特定の電話会社のSIMカードしか使えないように電話機に制限がされている場合がある。これをSIMロックという。 主に、電話会社が電話機を格安で提供して利用者を囲い込むために使われる。 特に、日本で一般に販売されているSIMカード式の電話機（FOMA、auの一部機種、ソフトバンク3G）はすべてSIMロックされている。 逆に、SIMロックされていないものはSIMフリーという。
国際ローミングや現地プリペイドSIMの利用のために海外用携帯電話を購入する際には、原則としてSIMフリーのものを購入する必要がある。 SIMフリーの電話機は、電話会社からの販売報奨金（インセンティブ）が出ないため、一般に高価である。
もともとメーカーがSIMフリーの機種を生産しており、後からSIMロックをかけているケースでは、何らかの方法でロックを解除してSIMフリーにできる場合が多い。海外の機種はほとんどがこれに該当する。 ソフトバンク3Gの機種も、ボーダフォン時代に海外との端末の共通化を進めた関係でこれに該当するものが少なくないため、SIMロック解除や転売目当ての短期解約が多発して問題となり、技術面および契約面での対策が強化されてきている。 一方、FOMAやauのように最初から特定の電話会社向けに設計されているものは、SIMロックを解除することはほぼ不可能である。
2006年8月、SIMロックを解除したボーダフォン3Gの電話機を販売していた東京の業者が、商標法・不正競争防止法違反で逮捕されるという事件があり、一部に衝撃を与えた。 この件により、「日本ではSIMロック解除は違法である」と誤解している向きもあるが、この件で問題とされたのは解除した電話機の販売であり、解除行為自体が罪に問われたわけではない（ただし、解除の方法によっては著作権侵害や電波法違反などに問われるおそれはある）。
なお海外では、SIMロックをかけることを禁じている、または一定期間契約後のSIMロック解除を義務づけている国はあるが、SIMロックを解除することを違法としている国はない。 SIMカードの歴史が長い海外諸国では、「SIMロックは本質的に消費者の利益に反するものであり、一定期間契約して値引き分を実質支払った後はロックを解除すべきである」という考えが浸透しているためである。 しかし、日本ではSIMフリーという考え方もまだあまり一般的でなく、「将来的にSIMフリーを検討すべき」という総務省の提言にもかかわらず、業界はむしろSIMロックを維持強化する方向に動いているのが現実である。
