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トラベルニュース
出典: Wikitravel
トラベルニュースは旅行関連のニュースを集めたページ。なお、ニュースの掲載基準についてはノート:トラベルニュースを参照。
（注）個々のニュース記事は、「情報源」の項目で掲げられた記事などの情報を基に、新たに書き起こして掲載したものである。
[編集] 今年のニュース
[編集] 最近の出来事
25日に羽田空港・北京間の直行便が運航を開始した。羽田空港と海外の諸都市とを結ぶ定期国際便は、ソウル、上海、香港に次いで4路線目。全日空と中国国際航空のコードシェア便が1日3往復運航するほか、日本航空が1日1往復する。料金はエコノミークラスが6万円前後から。来年10月に4本目の滑走路が完成することで大幅な増便となる羽田空港では、今後年間発着枠のうちのうちの6万回分が国際線に振り分けられる。加えて、前原国交相が羽田を「国際ハブ」空港と位置づける発言を行うなどが追い風となり、今後羽田空港の国際化路線に拍車がかかることが予想されている。
成田国際空港で暫定B滑走路として使用されていた2,180mの滑走路が2,500mへと延伸され、22日から供用が開始された。計画が発表されてから実に40年余り。途中地元の反対運動などに会って容易に計画が進まなかったが、2002年に2番目の滑走路として供用が開始され、主に中小型ジェット機用の滑走路として使用されてきた。
今回空港の北側に滑走路が320m延びたことにより、これまでできなかった大型機の離着陸も可能になり、長距離線にも使用できることとなった。現在カタールやドバイなど、中東諸国の路線の就航が既に決まっており、年間発着回数も20万回から22万回に増える見込み。
日本で唯一、官民が一体となってオートバイによる町おこしに取り組む町が埼玉県にある。県の西北部、秩父盆地のほぼ中央に位置する小鹿野町は首都圏からも近く、秩父の自然が広がる風光明媚な土地とあって、日帰りのツーリングコースとして人気があり、年間3万人ほどのライダーが町を訪れる。そのようにライダーが集まる土地柄を利用し、町が予算を付けて3年前からオートバイによるまちづくりに取り組んでいる。
具体的なメニューはオートバイ専用駐車場の整備といったハード面の整備から、飲食店での特典サービスといったソフト面の充実に至るまでさまざま。そのことがまた多数のライダーたちを町にひきつける魅力となって、さらに多くのライダーが町を訪れるようになっている。
騒音や運転マナーなどでどちらかと言えばライダー達を歓迎しない自治体が多い中で、小鹿野町の取り組みは異色なものとしてひときわ目立つ。バイク乗りのウィキトラベラーのみなさん、一度話の種に小鹿野町を訪れてみては？
[編集] 10月
経営不振にあえぐ日航が、アジア路線でLCC（ローコスト・キャリア）との業務提携を模索している模様だ。現在策定中の経営再建計画の中で方針が盛り込まれる見通し。計画の中では、高収益が望めるビジネス路線を業務の核に据え、アジアの観光路線をLCCとのコードシェアとすることで、路線の維持をはかりながら、同時に経費の削減を見込む。提携の具体的内容はまだ見えないが、いずれにしろ、近距離の路線を中心に日本発着のLCCが増えること自体は消費者にとっては朗報といえそうだ。
[編集] 9月
台風16号（Ketsana）がもたらした記録的な豪雨により、先週末マニラ首都圏が半世紀ぶりの規模となる大洪水に見舞われた。金曜日から降り始めた台風による雨は、最大で12時間に42.4cmと、通常の9月1か月分の降水量にあたる雨をわずか半日たらずの時間でもたらし、この影響で一時首都圏の80%以上にあたる地域が水没した。今回の水害では、これまで洪水の経験がなかったような地域にまで被害が及んでいる。現在水は引きはじめているものの、洪水がもたらした泥やゴミの除去、電線や電話線の復旧など、都市機能の回復のためにはまだ相当の時間がかかると見込まれている。
最近、外国人観光客への「ぼったくり」が横行しているイタリアで、また日本人客の被害が報じられている。日本人男性がミラノに出張中、現地のナイトクラブで7,265ユーロ（97万円あまり）もの料金を支払わされていたことがわかったというもので、男性はクレジットカードで料金を支払い、帰国後に多額の引き落としがあったためぼったくりに気づいた。被害を受け、伊消費者団体が代金回収などの法的支援に乗り出している。
イタリアでは今年6月にも、ローマの有名レストランで、日本人観光客が昼食代金として約700ユーロ（9万3,000円ほど）を請求される事件が起こり、現地や日本のメディアを賑わしたばかり。イタリア観光の際には、現地の支払いの際にレシートをチェックする、不用意にクレジットカードを利用しないなどの注意を払った方がよさそうだ。
[編集] 8月
日本航空が今年7月以降廃止していた航空運賃の燃油サーチャージ（特別付加運賃）を10月発券分から復活させると発表した。その結果、北米、ヨーロッパ、中東、オセアニア路線でそれぞれ片道7,000円、ハワイ、インド、インドネシア路線で同4,000円、韓国路線で同300円などの実質的な値上となる。なお、燃油サーチャージについては、全日空が10月からの復活を既に発表しており、日航はこれに追随した形となった。
[編集] 7月
ここ数年、イタリアを行先に選ぶ日本人観光客の数が目立った減少を見せている。今年の訪問者数は、ピークだった97年の217万人に比べて半分程度になる見通し。かつて欧州の中でも物価が安いことで知られ、日本人観光客にとって最も人気のある旅行先だったイタリアだが、02年のユーロ導入に伴って物価が急激に上昇し、この時期を前後して他の国に日本人観光客を奪われる傾向が生じた。加えて昨今の原油高に伴う燃油サーチャージの高騰や豚インフルエンザの流行による海外渡航の自粛などが重なり、日本人観光客の減少に拍車をかけた格好となっている。
もっとも、世界遺産など観光資源が豊富なお国柄で、それにあぐらをかいた「殿様商売」を続けていたため、他の国に比べてホテルやレストランなどのサービスが悪く、またタクシーなどで法外な料金を要求する「ぼったくり」が横行するなど、観光業としてのいわば「構造的な問題」が国のイメージを悪くし、結果的に客足を遠のかせたのではないかとの指摘もあるようだ。
欧州委員会は15日、ガルーダインドネシア航空などインドネシアの航空会社の一部に対して取られていたEU加盟国区域内への乗り入れ禁止措置を解除した。当該措置は、主に機体の安全性に問題があるとの理由から、アジアやアフリカなどの一部の国の航空会社に対して従来から取られている措置で、ガルーダインドネシア航空は07年のリスト改訂時から当該リストに載せられていた。今回、EUの要求する安全基準を再びクリアしたと認められたため、改訂によってブラックリストから外れ、域内への飛行が再度認められたもの。
中国国営の新華社電は6日、新疆ウイグル自治区のウルムチで、5日、在外ウイグル人組織の呼びかけに応じて一部の住民が暴動を起こし、鎮圧にあたった武装警官との間での激しい衝突の結果、少なくとも140名が死亡したと伝えた。その他負傷者が約800名、焼かれた車が約260台、損壊した商店が200店あまり確認されており、昨年3月チベット自治区のラサで発生した暴動に続く、少数民族居住自治区での大規な模暴動となった。なお、今回の暴動を受け、中国当局が新疆ウイグル自治区への旅行者の入境を制限しているかについては、今のところ特に目立った報道がなく、現時点では不明。
アメリカの独立記念日にあたる4日、ニューヨークにある自由の女神像の冠部分にある展望台が8年ぶりに一般公開された。もともと展望台は一般に公開されていたが、2001年の米国同時多発テロ以来、警備・治安上の理由から一般公開が中止となっていた。今後、1回10人、1日240人の限定付きながら、当面展望台の一般公開は続けられる。展望台に上がるには事前にインターネットでチケットを購入する必要があるが、既に8月末までの分は売り切れとのこと。
[編集] 6月
国土交通省が29日、現在土・日及び祝日を対象に行っている、普通車の高速料金を上限1,000円に値下げする制度をお盆時期の木・金曜日にも拡大する方針を固めた。対象時期が拡大されることで、現在行っている制度と合わせ、6日～9日及び13日～16日の期間がそれぞれ1,000円となる。帰省などで高速道路の利用客が集中する時期に値下げ期間を4日連続へと拡大することで、利用客を分散させて帰省とUターン時の渋滞を緩和するのが主なねらい。
ユネスコの世界遺産委員会は25日、現在世界遺産に登録されているドレスデンのエルベ渓谷の登録を抹消すると発表した。世界遺産の登録抹消はオマーンのアラビアオリックス保護区に次いで今回が2件目となる。「文化的景観の中心部に4車線の橋が建設され、傑出した普遍的価値を保てなくなった」のが今回の登録抹消の理由。橋は2007年に建設が開始されており、ドレスデンの地元当局は橋の建設を前後してユネスコから何度も警告を受けていた。昨年7月に開かれた世界遺産会議では、同地区は1年間の猶予期間を与えられた上でかろうじて危機遺産への残留が認められたものの、計画の修正などが行われず橋が竣工されたため、今回の取消に至った。
韓国で5万ウォン札の流通が始まった。1973年に1万ウォン札が発行されて以来、韓国で実に36年ぶりとなる今回の最高額紙幣の更新は、最近の物価上昇を受けて行われたもの。黄色を基調とした新札は、李氏朝鮮中期の女流画家、シンサイムダンをデザインにあしらっている。現在の為替レートで、5万ウォンは日本円で3,700円ほどに相当する。
大手旅行会社各社で、豚インフルエンザの影響を受けて中止していたメキシコ方面へのツアーを再開する動きが広がっている。外務省が感染危険情報の危険度を引き下げ、渡航延期勧告を解除したことを主な契機とする動きで、HISなど、比較的早くから動いた会社では、既に先月末から既にツアーを再開している。近畿日本ツーリストなどがこれに続き、旅行最大手のJTBも、19日からメキシコツアーの販売を再開することを既に発表済み。さらに、日本旅行や阪急交通なども今後メキシコツアーを順次再開する見込みとのこと。
各社とも、豚インフルエンザの影響で遠のいている客足を回復させるため、カンクン6日間6万8千円などの格安ツアーを用意して、需要のてこ入れに躍起になっている。これら格安ツアーの発売に加えて燃油サーチャージの引き下げなど、ピークシーズンの夏休みを控えて旅行客にとっては明るい話題が続くが、一方でインフルエンザが依然として以前として収まる気配を見せず、秋以降の再来も一部で予測されているなど、業界にとって厳しい情勢は今しばらく続きそうだ。
[編集] 5月
今年9月下旬の5連休を利用した旅行の予約が伸びており、一部のツアーやホテルなどで既に予約が入りにくい状況となっている。今年の9月は敬老の日と秋分の日が同じ週に来て間の日が国民の休日となるため、19日土曜日も含めると、23日水曜日までの5連休が実現する。このようなカレンダーの並びのよさに加え、豚インフルエンザの世界的な流行と重なったためゴールデンウィークの旅行をあきらめた人が秋口に旅行を回したことや、ここ数年高止まりしていた燃油サーチャージの適用がなくなり、旅行代金が下がったことなども予約の増加に拍車をかける格好となっている模様。内容的には、国内・海外とも連休を利用して近場で2泊3日程度の旅行を計画する人が多く、特に21日の敬老の日前後では既に満室となるホテルも出始めている。ちなみに9月の5連休が次にやってくるのは6年後の2015年とのこと。
沖縄県名護市に本社のある沖縄ロングステイ（株）がこのほど、石垣島の伝統様式の古民家に長期滞在できる宿泊サービスの提供を開始した。沖縄県内には旧盆や正月のように親戚が集まる時期にだけ利用され、あとは空き家となっている古民家が多くあり、今回新たに始まったサービスは、このような家の運営を受託した同社が一定のリフォームなどを行った上で長期滞在を希望する旅行客に貸し出すというもの。1泊15,000円前後の宿泊費を払って一棟を貸し切りにすれば、4～6人程度の宿泊が可能とのことで、最低1週間以上の滞在から貸出を受付けている。なお、ここで取り上げた内容について、詳細はこちらを参照。
[編集] 4月
福岡県北九州市門司区の旧貨物線を利用した初の観光専用鉄道「やまぎんレトロライン」が開業した。路線は門司港駅近くの九州鉄道記念館駅から関門海峡めかり駅までの4駅、約2km。運賃は￥300。徒歩10分の関門国道トンネル人道経由で下関のみもすそ川に抜けると、サンデン交通の2階建てロンドンバスに乗車できる（休日のみ。平日でも一般バスは多い）など、回遊コースができた。
メキシコで1,000人以上の感染が確認され、既に80人以上が死亡したと報じられている豚インフルエンザの影響が、各国に拡がりはじめている。隣国のアメリカでは、メキシコに国境を接しているテキサス州やカリフォルニア州を中心に10人前後の患者が確認されているほか、ニューヨーク市などでも感染の疑いのある事例が報告されているなど、今後被害が拡大することが懸念されている。その他、ニュージーランドやスペイン、イスラエル、フランスなどの国々でも、メキシコからの帰国者を中心に感染の疑いのある患者が出るなど、今後患者が世界各国に拡大するおそれが出はじめている模様。一連の事態を受け、25日厚生労働省は成田国際空港などでメキシコからの帰国者の体温測定を行うなど、防疫体制の強化に乗り出した。
- 追記：世界保健機構（WHO）が27日、インフルエンザの警戒レベルをこれまでのフェーズ3（ヒト・動物間や小集団内での感染）からフェーズ4（ヒト・ヒト間、一定の地域内での感染）へと引き上げたことを受け、各国が一斉に検疫体制の強化に乗り出している。ただし、WHOは28日現在、各国に対し、現段階ではメキシコなど感染地域への渡航制限や国境封鎖を行わないよう勧告している。
今年のゴールデンウィークはカレンダーの並びがよく、長期の休みが取りやすいことなどのさまざまな好条件が追い風となって、海外・国内ともに前年度に比べ行楽客の大幅な増加が見込まれている。海外旅行では、ここしばらく高騰していた燃油サーチャージが4月から大幅に引き下げられたことや、世界的な経済危機に伴い円の価値が相対的に上昇したことなどが幸いして、需要の底であった昨年度に比べ、人気のヨーロッパ方面やアジア方面を中心に、全体で3割から5割程度の旅客増加を見込んでいる旅行会社が多い。
また、国内旅行でも、景気浮揚策として時限的に始まった、休日の高速道路を一律1,000円にする試みなどが後押しする格好で、マイカーでの遠出や里帰りなどが大幅に増えることが見込まれている。
タイ国内有数のリゾート地パタヤで開催が予定されていたASEAN首脳会議がタクシン元首相支持派の抗議行動で中止に追い込まれるなど、一連の政治的な混乱が拡大したため、アピシット首相は12日、首都バンコク全域とその周辺の県などに非常事態を宣言した。バンコク市内では、主要な地点に配置された国軍部隊により13日未明にデモ隊の強制排除が行われ、その際の国軍とデモ隊との衝突で68人あまりが負傷した。首相府周辺などでは依然として散発的にデモが続いている模様。ただしJTBなどの大手各社によると、日本からタイへのツアー客は13日午前の時点では、特段スケジュール変更などの影響を被っていない模様で、日本国内からのツアーは現時点では通常通りのスケジュールで催行されている。
[編集] 3月
今年の2月中ごろから一時的に禁止されていた、外国人旅行者のチベット旅行が4月5日から再開される見通しとなった。外国人旅行者のチベットへの入境制限は、1959年3月に勃発したチベット動乱50周年を前に、チベット各地で民族暴動が起こるのを警戒した中国公安当局の措置で、2月から約6週間続いていた。
全日空が4月～6月期の運賃に、65歳以上の旅客を対象にした特別割引料金を設定すると発表した。「シニア空割」という名のこの運賃は、65歳以上の旅客が搭乗日当日に空席がある便に搭乗する場合、旅行区間に拘わらず料金を一律9,000円にするというもので、運賃の割引幅は最大で82%になる。運賃が適用されるのは当日空席がある便のみで、事前予約はできない。比較的時間に余裕のあるシニア層を取り込み、搭乗率を上げるのが狙いとのこと。
新潮社から出版されている「日本鉄道旅行地図帳」のシリーズが累計で100万部を突破した。同地図帳は時刻表に掲載されているような歪みのある路線図とは異なり、歪みのない正縮尺の地図の上に現在営業している全ての鉄道路線と駅、かつて存在した鉄道路線や駅、施設を網羅したもので、第一号の「北海道」が刊行されてから鉄道ファンや旅行者などを中心に人気に火がついた。日本列島の北から順次刊行中の同地図帳は3月に「中国・四国」4月に「九州」を発売して完結の予定。他に今秋別巻で「旧領土・植民地」の刊行も予定している。
昨年5月のニュースでも紹介した、タイのノーンカーイとラオスのタナレン（ビエンチャン近郊の町）とを結ぶ国際列車が5日に開業した。ラオスには第二次大戦まで物資輸送用の鉄道が敷設されていたが、戦後撤去されたため、これまで国内に鉄道がなかった。このため、旅客用の鉄道としては国内初であり、しかもそれが国際列車ということになる。今のところ、この鉄道のラオス国内での営業キロ数は3km前後に過ぎないが、将来的にはビエンチャンまで延伸される見込み。
[編集] 2月
2011年から新大阪駅～鹿児島中央駅を結ぶ山陽・九州新幹線列車の列車名が「さくら」に決定。
オランダ、アムステルダムのスキポール空港に着陸しようとしていたトルコ航空機が着陸に失敗、現地時間の25日10時頃空港手前の土地に墜落し大破した。この事故で乗員を含む9人が死亡し50人以上の重軽傷者が出た。ただし機体が炎上を逃れたため自力で避難できた乗客も多かった模様。
ここ数年南極旅行が活況を呈している。2006年から2007年にかけてのシーズン中南極を訪れた人は3万人前後、10年前に比べて3倍になっている。南極旅行のスタイルとして一般的なのは、南極大陸に比較的近いチリのパタゴニアにある南端の街ウシュアイアなどから客船で南極半島周辺をクルーズし、基地がある所に上陸するというもので、その多くが10日前後の日程となっている。自然環境を破壊しないよう、動物からは5m以上離れる、外来動植物の持ち込み禁止など細かいルールがあるが、必ずしも厳格に守られているわけでもないようで、観光客の増加に伴う環境の変化を懸念する声もある。
カイロにある繁華街の広場で22日爆弾が爆発し、フランス人女性１人が死亡、フランス人15人を含む22人が負傷した。爆発があったのは、ハンハリーリ市場隣のフセイン広場。一帯は土産物店が並ぶ、カイロ市内の人気観光スポットの一つで、同地区を訪れる多数の外国人観光客を狙った爆弾テロと見られている。死亡したのは、フランスのツアーに参加して観光中の少女と見られる。
全日空（ＡＮＡ）が春季から適用となる燃油サーチャージの大幅値下げを発表した。基準となる原油価格の下落を受けたもので、現行より8～9割ほど安くなる。新規価格の例として、欧米線が現行片道22,000円から3,500円に、ハワイ線が14,500円から2,000円に、また香港・台湾・中国線が6,000円から500円にそれぞれ値下げされる。改定料金の適用は2009年4月から6月まで。今回の全日空の値下げの動きに、今後日航も追随する見込み。
鉄道ファンや旅行客に人気の高いSLの再生復活に向け、JR東日本がこのほど特別調査チームを立ち上げた。保存状態のよいSLを中心に点検調査、順調なら来春にも新たに復活したSLが営業運転に加わる見込み。現在SLは北海道や九州などのJR線に加え、栃木県の真岡鉄道や静岡県の大井川鉄道などで数両が運行されているが、いずれも人気が高く、路線によってはチケットの入手すら困難で鉄道ファンからの改善要望が相次いでいる。このため、今回JR東日本が特別調査チームを立ち上げ、SLのさらなる再生復活に向けた本格的な体制の整備に至った。
ただし、旧国鉄時代の最盛期に6,000両近く保有していたSLも、現在その多くは廃棄処分されているか、公園に展示されているような修理不能なものばかりで、実際走行に耐えるまでに修理できるものは限られている。同チームは全国から情報を収集する一方で、JR北海道が保存するC62など、保存状態の比較的よいもの数両について点検調査を開始する予定。修復にかかる期間は1年程度を見込んでいる。今後さらに数両のSLが復活し、各地で営業を始めれば、その土地の旅行にもさらに彩を添えることになるだろう。
[編集] 1月
オーストラリア南部に記録的な熱波が襲来し、各地で被害が生じている。南部の中心都市であるメルボルンでは1月28日から30日にかけて3日連続で最高気温が43℃を超えた。郊外では熱波が原因の山火事が発生し、それが送電設備に影響して一部の地域で停電が発生し、信号機が消えたり、また熱でレールが歪んで鉄道網がマヒするなど、日常生活のいろいろな面で深刻な被害が生じている。ここ数日気温はやや下がったものの、依然として熱波の影響は続いている模様。オーストラリア南部の旅行を計画している方は現地の気象情報に注意したほうがよい。
京阪神地区のお寺や神社を中心に、企画ものの社寺巡礼が次々と立ち上げられ人気を呼んでいる。ムーブメントのきっかけを作ったのは、一昨年9月に設立された、関西2府14県にまたがる150あまりの社寺からなる「神仏霊場会」。平安神宮、上賀茂神社など5つの神社で朱印を集めて回る「京都5社めぐり」、延暦寺や清水寺など京都府・滋賀県内の34か寺を巡り、寺の名前が入った数珠球を集めてまわる「数珠巡礼」などのコースが次々に立ち上げられており、それぞれ人気を博している。
従来のような、純粋にスピリチュアルな面を求める従来の巡礼とは異なり、いずれの企画も朱印集めのような、実利的な面が大なり小なり打ち出された格好となっており、それも人気の秘密となっている模様。企画が乱立気味になることでの参拝者の取り合いなどを懸念する声も聞こえるが、現在のところ、関係者の間では、そのような「企画物」の巡礼による新たな寺社参詣者の掘り起こしを期待する声の方が勝っているようだ。なお、本件について、京都新聞の記事を読みたい人はこちらをどうぞ。
ヨーロッパに「10年ぶり」と言われるほど強い寒波が到来している。ヨーロッパはこの年明けから厳しい寒さに見舞われており、ルーマニア の中部で氷点下31度となるなど、各地でここ数年なかったほどの寒さを記録している。また、この寒波により、パリのエッフェル塔が凍結のため危険という理由で5日から一時休業しているほか、イギリスでもスポーツイベントが中止になるなど、次第に観光面にも影響が出始めている。ちょうどロシアとウクライナの天然ガスを巡る紛争でガスの供給量が低下し、一部の国で暖房などに支障が出ていることと重なる形での寒波の到来であり、今の時期のヨーロッパ旅行には防寒対策が欠かせない状況と言えそうだ。
昨年の24日に電気系統の故障で停止し、日本人を含む多数の観光客が長時間閉じ込められる事態となったシンガポールの世界最大の観覧車、「シンガポール・フライヤーの復旧が遅れている。同観覧車は当初先月29日までに復旧する見込みであったが、現在も依然として原因調査が続いており、運行がストップした状態となっている。営業再開は今月の第三週ごろとなる見通しとのこと。なお、続報等についてはこちらを参照。
中欧のスロバキアで1日からユーロの流通が始まった。現在27か国であるＥＵ加盟国のうちでは16か国目のユーロ導入、また、かつてのいわゆる東側諸国の中では07に既にユーロを導入しているスロベニアに続いて2番目の導入となる。スロバキアでは16日まで、一般商店でこれまでの通貨であるコルナとユーロの併用が可能。また、今年中は一般の銀行でコルナとユーロの交換を引き続き行うとしている。スロバキアでのユーロ導入により、ヨーロッパでの旅行が一層便利になることが期待される。
